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2020年1月4日

【医療保険の選び方】5つのポイントをおさえて自分に適した保険を選ぼう

今は健康でも将来病気やケガをするリスクは誰しもあるものです。いざというときの備えとなる医療保険の必要性を感じている人もいるのではないでしょうか。

しかし、保険商品にはさまざまなタイプのものがあります。「医療保険が必要」と考えてはいても実際に何からどのようなステップを踏んで選べばよいのかがわかりにくく、迷いやすいことでしょう。

医療保険を選ぶ際には、まず基本となる5つのポイントについて考え、その上で細かな保障について決めていく方法がおすすめです。この記事では医療保険をどのように選べばよいのか悩んでいる人に向けて、医療保険のわかりやすい選び方を紹介します。ぜひ参考にしてください。

医療保険選びの5つのポイント

ここでは医療保険選びの最初のステップとして、検討すべき5つのポイントについて詳しく解説します。保険会社や商品によって詳細な部分が異なる場合もあるため、加入前には商品案内や契約内容を必ずきちんと確認しましょう。

1.保険期間(定期型・終身型)

医療保険は商品により保険期間が異なります。保険期間とは保障を受けられる期間です。大きく定期型と終身型の2種類に分けられます。定期型は5年、10年のように保険期間に定めがあり、所定の年齢まで更新できます。一方、終身型は期間の定めはなく、加入したら一生涯保障が続くタイプです。

定期型と終身型は保険料にも違いがあります。定期型は更新のたびに保険料が再計算され、通常は金額がだんだんと上がります。しかし、終身型は保険期間中ずっと加入時の保険料のままで変わりません。

子育て中や働いている間だけといったように、一定の期間だけ保障を充実させたい人には定期型がおすすめです。年齢が若く、保険料を抑えたいという方にも定期型が向いています。対して、終身型は退職後や老後などのことも考慮して長期的に一定の備えをしておきたい人に適したタイプです。

2.払込期間(短期払い・終身払い)

医療保険を選ぶ際には、保険料の払込期間を考える必要もあります。定期型の保険料は保障を受けている期間中に支払いますが、終身型は短期払いと終身払いの2種類の払込方法があり、それぞれで払込期間が異なります。

短期払いは「何年間」や「何歳まで」といったように事前に払込期間が設定されているものです。保険期間の満了を迎える前に支払いを終えますが、保険料の支払を終えた後も所定の期間中保障が続きます。一方、終身払いの払込期間は一生涯です。

短期払いは終身払いに比べて月々の保険料が安く、生涯に支払う総額は終身払いよりも通常は少なくなります。ただし亡くなる年齢には個人差があるため、場合によっては終身払いの生涯支払総額のほうが短期払いよりも安くなることもあります。

終身払いを検討している方は、定年後や老後など今後も保険料の支払いを続けられるかを考えて選びましょう。

3.貯蓄性(掛捨て型・貯蓄型)

貯蓄というと銀行に預ける方法を思い浮かべる人も少なくありませんが、保険にも貯蓄性を持った商品があります。

保険には掛捨て型と貯蓄型があります。貯蓄型は決められた年齢に達したときや保険の解約時に満期金としてお金が戻ってきます。そのため、「医療保険を資産形成として活用したい」と考えている方は貯蓄型がおすすめです。ただし、戻ってくる金額が支払総額を超えるかどうかは契約した保険や解約する時期によって異なるため注意が必要です。

対して掛捨て型は保険の掛け金、つまり支払った保険料が戻らないタイプを指します。同じ保障内容・期間で比較すると、貯蓄型に比べて掛捨て型のほうが保険料は安い傾向にあります。また、保険会社の商品の種類が多いため、希望する保障期間や内容を選択しやすいです。

いずれの形式でもメリット・デメリットがあるため、費用感や目的などに応じて自分に適したタイプを選ぶとよいでしょう。

4.入院給付日額

入院給付日額とは、病気やケガなどで入院したときに保険会社から支給される1日あたりの金額です。保険会社に申請して認められると「入院給付金日額×入院日数」の給付金を受け取れます。

例えば、給付日額が1万円の医療保険に加入していて30日間入院した場合には、1万円×30日=30万円の入院給付金の受け取りが可能です。ただし入院と認められる条件は保険商品によって異なり、入院初日から受け取れる場合もあれば入院後一定の日数が経過していないと支払われない場合もあります。

また、手術を受けるともらえる手術給付金についても入院給付金とあわせてチェックしておきましょう。手術給付金の金額は入院給付日額によって決められます。一般的には手術の種類に応じて入院給付日額の5倍、10倍などのように設定されているタイプと、手術の種類に関わらず入院したら入院給付額の10倍、入院なしなら入院給付額の5倍のように決められているタイプがあります。

医療費の一部は公的医療保険制度が適用されますが、制度の対象外となる医療費や差額ベッド代、入院中に使う生活用品費などは自己負担でカバーしなければなりません。事前に医療保険の入院給付金のような保障範囲で補えるよう備えておく必要があります。

5.入院の限度日数

入院給付金は何日入院してもすべての日数分を支給してもらえるわけではありません。「1入院あたり〇日までであれば保障対象になる」というように支払限度日数が設定されています。

そもそも「1入院」とは病院に入院してから退院するまでの1回を指すわけではなく、退院後の一定の期間中に同じ病気で再入院すれば合わせて1入院です。一般的には退院日の翌日から180日以内の再入院であれば1入院とカウントされます。つまり、退院日から179日後に再び同じ病気の治療のために入院した場合は最初の入院と再入院を合わせて1入院ですが、181日後に同じ病気の治療で入院した場合は最初の入院と再入院を合わせて2入院とカウントします。

また支払限度日数は30日、60日、120日、180日などのように設定されています。支払限度日数が120日だと1入院につき最大120日間は入院給付金がもらえるという意味です。ただし、がん・急性心筋梗塞・脳卒中の三大疾病による入院の場合は、限度日数が無制限になったり延長できたりする商品もあります。

その他特約等

医療保険は基本の保障以外に任意で特約を付加できることが多いです。ここまで紹介した基本的な5つのポイントを選んだら、さらに詳しい保障内容を検討して必要に応じた特約を付けましょう。すでに加入している保険がある場合は、保障内容が重ならないように確認しながら特約を選ぶことが大切です。

先進医療に関する特約

先進医療に関する特約とは、先進医療を受けたときの治療費について給付を受けられる付加契約です。先進医療とは厚生労働大臣が認めた高度な技術が必要となる医療技術を指します。そもそも公的医療保険制度の適用対象外となる先進医療の治療費は、すべて自分で負担しなければなりません。先進医療による治療はお金がかかりやすいため、状況によっては特約が大きな助けとなります。

ただし、先進医療とみなされるのはその時々において技術が進んでいると認められたものです。同じ技術でも時が経てば先進的とみなされなくなり、それに応じて公的医療保険の対象に含まれる可能性はあります。

特定疾病に関する特約

特定疾病に関する特約とは、特定の病気にかかった費用について給付を受けられるオプション契約です。特定の病気とは日本人の死亡原因として多いがん、急性心筋梗塞、脳卒中の3つの病気を指す三大疾病が挙げられます。

医療保険に付加できる特約には、がん治療を対象とした入院給付金や特定疾病の治療を目的とした入院に対する一時金や、がんの診断を受けると支給される給付金などがあります。ただし特約の名称や詳細は保険会社によって変わるため、選ぶ際には個々の特約の具体的な内容をきちんと確認しましょう。

女性疾病に関する特約

女性疾病に関する特約とは女性特有の病気を対象とする特約です。一般的には乳がんや子宮に関わる病気、流産や帝王切開、妊娠中毒症などのような妊娠や出産をきっかけに起こる合併症などが対象となります。ただし女性特有ではなくても女性に多いことから特約の対象に含められている病気もあります。

女性特有の病気については、条件さえ合っていれば基本の入院給付金の対象となるため、別途特約を付ける必要があるのか疑問に感じる人もいることでしょう。女性疾病に関する特約に入らないからといって保障がないということにはなりませんが、加入することでより安心して保障を受けられるというメリットがあります。例えば、特約を付けることで特有の治療に関して一時金をもらえたり、給付額を上乗せすれば個室利用ができたりします。また、妊娠・出産に関する保障を受けることができるのも、女性疾病特約の魅力です。自分のライフステージに合った特約を確認して選ぶと良いでしょう。

通院特約

通院特約とはその名のとおり通院に対して保障を付ける特約です。給付金が支給される通院の条件は保険会社によって異なります。退院後の通院にだけ給付金が支給されることもあれば、入院前の通院も支給対象に含まれる場合もあります。ただし入院なしの通院に対しては保障されないことが一般的です。

通院特約を付ける場合には支給限度日を確認する必要があります。通院給付金額などの契約内容は主契約と同じ場合でも、通院の支払限度日数は主契約と異なるケースもあるからです。主契約よりも通院特約のほうが通院の支払限度日数が短い場合もあります。

持病がある人の医療保険

医療保険は持病があると審査に通らず加入できないと思っている人もいることでしょう。しかし持病があっても一定の条件付きで加入できたり、「引受基準緩和型医療保険」や「無選択型医療保険」といった持病がある人向けの保険商品が用意されていたりすることもあります。

引受基準緩和型医療保険とは、通常の医療保険よりも条件が緩く加入のための審査が通りやすい保険です。保険会社により違いはありますが、一般的には数個の告知項目に該当しなければ加入できます。また、無選択型医療保険とは告知せずに加入できる保険です。引受基準緩和型にも加入できない人にとって重宝します。

持病があるものの医療保険に加入したいと考えている人にとってどちらも助かる商品ですが、一般的な医療保険に比べて保険料が割高に設定されているため注意が必要です。また保障対象となる期間など受けられる保障内容が一般的な保険より制限されていることもあるため気を付けましょう。

高額療養費制度もふまえて検討する

高額療養費制度は高額な医療費がかかったときに、一定の自己負担額を超えた部分について払い戻しを受けられる制度です。ただし、入院した場合それにかかるすべての費用が医療費の対象となるわけではありません。医療機関に支払う金額のなかでも食事代や差額ベッド代、公的医療保険の適用から外れる自由診療費などは対象外です。

自己負担となる費用の備えとして医療保険は重宝しますが、念のためにと保険の保障内容をあれこれ手厚くすると、保険料が思いのほか高額になる場合があります。無駄に保障を付けずに保険料をできる限り節約したいなら、高額療養費制度を利用できることや対象外となる項目についてしっかりと理解した上で上手に医療保険を選びましょう。

まとめ

医療保険は保険会社によってさまざまな商品があり、なかには持病があっても加入できるものもあります。将来病気やケガをしたときの備えをきちんとしておきたいなら、公的医療保険や高額療養制度などの利用と併せて医療保険の加入も検討するとよいでしょう。

医療保険は保険期間、払込期間、貯蓄性、入院給付日額、入院限度日数という5つの基本ポイントから商品を選んだ上で、被保険者の状況に応じて特約を付けていく方法が有効です。またどのような保障内容が必要となるかは年齢やライフステージの変化によって変わるため、加入した後も放置せず定期的に見直しを行うことが重要となります。

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