医療保険の必要性とは？公的制度でカバーしきれない部分を補うお守り的存在

テレビCMや街中で配られるチラシなどをきっかけに、「医療保険に入ったほうがいいのだろうか？」と考えることはないでしょうか。日本には公的な医療保障制度があるため、民間の医療保険への加入が何となく後回しになってしまうかもしれません。

医療保険の内容はシンプルでわかりやすいものもあれば、複雑で多様な保障がついているものまでさまざまです。年齢やライフステージによっても、医療保険として必要な保障内容は変化します。起こりうるリスクに対して備えるためには、状況に応じて加入する医療保険を見直すことも大切です。

この記事では、医療保険の内容や必要性とともに、加入や見直しをすべきタイミングについて解説します。民間の医療保険への加入を検討する際の参考として、ぜひ役立ててください。

医療保険は本当に必要なのか？

医療保険は、ケガや病気のリスクに備えるためのものです。とはいえ、医療保険のために支払う金額は決して安くないため、本当に必要なのか疑問に思っている人も少なくありません。ここでは、医療保険の必要性について詳しく解説します。

1.日本は国民皆保険で負担額が3～1割

日本の公的な医療保障制度は国民皆保険制度であり、基本的に国民全員が対象です。そのため住民基本台帳に記載がある人は、国民健康保険や協会けんぽなどをはじめとするいずれかの公的医療保険に加入しています。

これにより、ケガや病気で病医院を受診しても実際に支払う医療費の自己負担は3～1割で済み、医療が安心して受けられる体制が整っています。具体的な負担の割合は、以下の表のとおりです。

条件	自己負担の割合
義務教育就学前	2割
6～70歳	3割
70～74歳（一般・低所得者）	2割
75歳以上（一般・低所得者）	1割
70歳以上（現役並み所得者）	3割

医療費の自己負担の割合は最大でも3割であり、数回の通院なら負担は大きくありません。ただし、定期的な通院や入院をすることになれば支払う医療費も高額になります。家計を占める医療費の割合も大きくなるため、そうなったときの備えは必要です。

2.高額療養費制度で1カ月に支払う医療費は一定額以内

医療費の自己負担額が高額になった場合、高額療養費制度を利用できる可能性があります。高額療養費制度は、1カ月間にかかった医療費を合計して一定金額以上になる場合、定められた上限額以上を実質負担しなくて済む制度です。

上限金額は所得によって変わりますが、目安は9万円弱です。たとえば、入院と手術のために支払った医療費の自己負担額が1カ月で20万円だった場合、実際に負担する金額は上限の9万円弱となります。

加入している公的医療保険によっては、医療機関で全額を支払ったうえで後から差額分の返金を受けるケースと、医療機関で医療費を精算する際に自己負担額の上限の金額だけが請求されるケースとがあります。

ただし、先進医療のように保険が効かない医療費については、高額療養費制度の対象にはなりません。

3.1と2の弱い部分を民間の医療保険で補う

日本の公的医療保険の保障内容は充実しているため、民間の医療保険への加入はマストではないと感じる人も少なくありません。しかし、なかには高額療養費制度の対象にならないものもあるため注意が必要です。

たとえば、入院で個室を利用した場合に発生する差額ベッド代は保険が効かないため、高額療養費制度の対象外です。1人部屋だけでなく少人数の部屋でも差額ベッド代は発生しますが、その条件は病院によって異なっています。いずれにせよ、入院する日数が長くなるほど負担は増えてしまいます。

なお、入院すると医療費以外にもさまざまな部分においてお金がかかるものです。健康保険と高額療養費制度ではまかないきれず、貯蓄を切り崩す必要もあるでしょう。貯蓄が少なければ、お金が足りなくなるリスクもあります。

民間の医療保険の保険金は、治療費や病院に対する支払い以外に使用することもできます。たとえば、差額ベッド代や食事代はもちろん、家族が面会に訪れる際の交通費としても使用できます。
民間の医療保険は医療費の支払いだけでなく、公的制度では足りない部分を補うために役立つものなのです。

入院給付金

ケガや病気で入院が必要になった場合に給付されます。加入している保険の条件に応じて、実際に給付される金額は1日あたり5,000円や10,000円などと変化します。給付金が支給される入院日数には上限がありますが、契約の際に上限を選ぶことが可能です。具体的には、60日、120日、180日などから1回の入院日数の上限を選べます。上限となる期間が長いほど保険料も高額になるものがほとんどです。

たとえば、入院1日あたり10,000円の保障を受けられる保険に加入している人が30日間入院すれば、合計で300,000円を受け取れます。

日帰り入院も保障できるタイプや、1泊2日以上の入院を保証の対象とするタイプなど、保険によってさまざまな条件があります。

手術給付金

ケガや病気により手術を受けた場合に給付されます。入院給付金に対して手術給付金の給付倍率を掛け、給付金を決定するタイプが多いです。そのため、入院給付金の条件によって手術給付金の金額も変化します。

たとえば、入院給付金が1日あたり5,000円であり、手術給付金の給付倍率が10倍だった場合、手術を受ければ50,000円を受け取れます。

手術給付金の給付倍率は、5倍、10倍、20倍、40倍などさまざまで、手術の種類や外来か入院かによって、異なる倍率が設定されている保険もあります。入院給付金をいくらにするかによって、受け取れる手術給付金の額も大きく変わる可能性があります。

その他の保障や特約

民間の医療保険には入院給付金や手術給付金以外にもさまざまな特約を付けることができ、特約の条件に応じて一時金や給付金などを受け取れます。代表的な特約の種類と内容は、以下のとおりです。

特約の種類	内容
三大疾病特約	三大疾病とは、がん（悪性新生物）、急性心筋梗塞（心疾患）、脳卒中（脳血管疾患）のことです。これらを発症した際に一時金が支払われます。
がん診断一時金特約	がん（悪性新生物）と診断された際に保障を受けられます。
先進医療特約	公的医療保険の対象にならない先進医療を受けた場合に保障を受けられます。
通院給付特約	入院により入院給付金が支払われ、退院後にも通院が必要になった場合に給付金が支給されます。
就業不能特約	ケガや病気が原因で就業できなくなった状態が継続している場合に給付金が支給されます。
女性疾病入院特約	乳がん、子宮がん、子宮筋腫など、女性特有の病気により入院した際に給付金が上乗せされます。
死亡保障の特約	死亡した場合に給付金が支給されます。

医療保険のタイプ

医療保険のタイプを大別すると、終身型と定期型にわけられます。ここでは、医療保険のそれぞれのタイプについて解説します。

終身型

一生涯保障が続くタイプです。保険料を一生涯支払い続けるものもあれば、一定の年齢に達するまでに支払い終えるものもあります。基本的に、加入時点の年齢で保険料が固定されるため、途中で値上がりすることはありません。そのため、年齢が低いうちに加入していれば安い保険料のまま一生涯保障を受けられます。より安い保険料のまま保障を受けるためには、早めに加入を検討することが大切です。

ただし、保障内容もずっと変わらないため、年齢が上がると保証内容があわなくなる可能性もあります。万が一の事態にきちんと備えるには、終身型の保険に加入し続けるとしてもときどき保障内容を見直す機会を設ける必要があります。定期的に見直しをして、現状に適した保障内容になっているか確認しましょう。

定期型

一定の期間に限って保障を受けられるタイプです。保険によって、5年間や10年間など異なる期間が設定されています。保障される期間が短いため、支払う保険料の負担も少なく済ませることが可能です。

満期になると自動で契約が更新されるタイプもあれば、自分で更新手続きをしないと解約になるタイプもあります。更新する場合、保険料は更新する時点の年齢にあわせてあらためて設定されるため、それまでよりも高額になる可能性があります。契約を更新しない場合、他の保険に入り直さなければ保障が一切なくなるため注意が必要です。

定期型は一定期間ごとに契約更新のタイミングがあるため、こまめに内容の見直しができます。また、他社への乗り換えもしやすいので、自分にあう保険への切り替えも簡単に行えます。

Q.子供の医療保険は必要？

A.10歳程度をめどに検討しましょう。

自治体の助成制度があるため、乳幼児のうちは医療費が無料となる場合がほとんどです。ただし、何歳までが助成制度の対象になっているかは自治体によって異なるため、あらかじめ確認しておきましょう。

子供が入院することになれば、付き添いのために親が仕事を休まなければならなくなります。医療費以外にも出費が必要となるため、万が一の事態に備えて医療保険へ加入することが大切です。特に、小学校や中学校へ進学すると活発に動き回るようになり、ケガのリスクも高まってきます。

何らかの病気を発症すると加入できる医療保険の幅が狭まるため、健康なうちに加入を検討することをおすすめします。子供の健康のためのお守りとして、10歳程度をめどに医療保険に加入しておきましょう。

Q.貯蓄があれば医療保険は必要ない？

A.潤沢な貯蓄がある場合、加入しないのもひとつの選択肢です。

高額療養費制度を利用すれば、実質一定額以上は医療費を負担する必要はありません。家計を支える人が入院して働けない期間ができても、生活に困らない程度の潤沢な貯蓄がある場合、医療保険に加入しなくても問題ないかもしれません。

ただし、先進医療については全額自己負担となるため、医療保険に加入したうえで先進医療の特約を付けたほうが安心です。

また、手術でケガや病気が治ったとしても、社会復帰するにはリハビリが必要になるケースもあります。その場合、すぐに仕事へ復帰できるとは限りません。医療保険への加入は、どのような事態にも万全に備えるために役立ちます。

Q.特にどんな人に医療保険が必要？

A.子供がおり、貯蓄だけでは不安な人に必要です。

子供がいる家庭は養育費や学費がかかるため、出費も少しずつ増えていきます。子供ができたことをきっかけに、マイホームの購入を考える家庭も少なくありません。そのため、子供がいる家庭は十分な貯蓄を保つのが難しい場合が多くみられます。

しかし、年齢を重ねるほど生活習慣病のリスクも高まるため、病気になったときのための備えは重要です。子育てが一段落して住宅ローンの完済も近づいてきたら、高齢者特有の病気に対して備えるタイミングとなります。老後の生活に備えて貯蓄を増やしながら、ケガや病気のリスクに対しても安心できる状況を作る必要性が出てくるのです。そのときの状況に適した医療保険を選びましょう。